もしこの回答が特定の会社員のものではなく一般人のものであるならば何らの役にも立たないものであろう。
何故なら、個々の会社には夫々の状況がありホンダのような国際的な会社であれば多くの国の言葉に対処しなければならない。
その時に相手が英語を話してくれればその国の言葉を商用のために覚える必要はない。
その時に英語を話すのは最低条件に成るし日本本社との意思の疎通には現場の言葉の英語を使った方が遥かに効率が良い。
日本側でしっかり英語を受け止めるならば邦訳・誤訳が省ける。
しかし,国内だけで仕事の用が足りるのであれば何で英語が必要になるのかとの問には公用語の必要は全くないと誰もが答えるのは間違いなかろう。
とすれば26%の回答者は英語の必要性を感じる会社員で74%はその他と成ろうか。
(2)公用語化は国際競争力を高めることにつながると思うか
YES→35%、NO→65%
(3)英語ができず仕事で困ったことがあるか
YES→38%、NO→62%
少なくとも35%~38%の人は商用での英語の必要性を感じているようだ。
この数字から回答者のうち10%ほどの人が英語の必要性を感じる職にありながら公用語にするほどではないとおもっているようである。
公用語化するのが将来ベターであると考える人が英語の必要性を感じながら必要ないと考える人の2.5倍もあると私は見た。
私が思ったよりは遥かに大きな数字である。
英語で話が出来ても仕事ができなければどうする。
との意見があるが、英語が話せれば仕事にありつけた時代は昭和30年代で終わったと考えるべきである。
仕事ができても英語も話せなくては更なる大きな仕事は出来ない時代になった。
これからの時代はより大きな仕事・利潤との切り取るパイが大きくなければ会社の存続はないとの認識を持っている人達がいる。
我々がそれを認識していようがいまいが国際的な会社のトップは既にそれを知っているのであろう。


by tom-h
悲しい色やね